パワーカップルとは?意味や年収、割合、メリットなど

収入・年収

双方ともにフルタイムで働き、平均よりも高い所得を得ている夫婦を指す言葉として、「パワーカップル」がよく聞かれるようになりました。

しかし、実際のところ「パワーカップル」の定義や、どのような生活をしているのか詳しく知らないという人も多いのではないでしょうか。

今回は、近年SNSやWeb記事などで頻繁的に使われるようになった「パワーカップル」について、その言葉の定義や日本社会における割合、特徴などを解説していきます!

パワーカップルとは?

「パワーカップル」とは、夫婦ともに企業の正社員や管理職などのポジションで働き、平均水準よりも高い収入を得ている夫婦のことを指します。

20代後半〜40代前半くらいの働き盛りの年齢層の夫婦を指すのが一般的です。

働き手が家庭に2人いることから、「2馬力」と呼ばれることもあります。

「パワーカップル」は一般世帯よりも経済的な余裕があるため、消費行動に関心が強い傾向があります。

そのため、近年では「パワーカップル」の消費行動を分析したデータが相次いで発表されています!

パワーカップルとはどんな職業の人たち?

パワーカップルになりやすい職業としては、大手企業社員・医師・弁護士・大学教授・パイロット・会社経営者などが挙げられます。

こうした職種は平均年収が高く、どちらかが産休・育休などを取得しても経済的な影響が少ないことから、子育てに対する不安が他のカップルよりも少なく、学習教材や習い事にかけられる金額も多いため、教育熱心になる傾向があります。

社会全体におけるパワーカップルの割合

パワーカップルの定義については様々ですが、一般的には二人で1400万円以上の年収を得ている世帯のことを指します。

この場合、日本全体で見ると1%程度となり、かなり上位であることが分かります。

最近では1000万円以上の夫婦もパワーカップルと呼ぶ場合がありますが、この場合でも全体の10%未満であり、平均と比べると余裕がある生活をしていることになります。

パワーカップルが増える背景としては、女性の社会進出・男女の賃金格差解消、ワークライフバランス(仕事と家庭の両立)を重視する企業が増え、出産や育児があっても積み上げたキャリアを崩さずに仕事を続けられる環境が整いつつあることがあります。

ジョー
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さらに、近年の物価上昇を受けて大企業を中心に大幅な賃上げが行われているため、今後パワーカップルと呼ばれる夫婦の割合は徐々に増えていくと予想されます!

パワーカップルのメリット

メリット①:所得税・住民税が少ない

パワーカップルのメリットと挙げられることの代表例は、収入が夫婦双方からであれば、負担する所得税と住民税の額が下がることです。

概算ですが、仮に1500万円の年収がある夫婦で考えると、どちらか一方の収入であれば税負担は300万円を超えます。

ところが、同じ1500万円の収入であっても夫婦二人の収入の場合(夫800万円・妻700万円)、税負担は160万円程度となります。

給料に対してかかる所得税や住民税は、給料の金額が高いほど税率が高くなるため、一人で高額の給料をもらうと、高い税率で計算されてしまいます。

逆に、同じ額を二人でもらう場合は、低い税率で抑えることができます。

一方で社会保障費の負担は二人で収入がある世帯の方が大きいため、上記の二世帯の手取り額の差は90万円程度となります。

メリット②:住宅ローン控除が大きい

夫婦ともに収入がある場合、住宅ローンの審査に通りやすく、タワーマンションなど高級不動産にも手が届きやすいほか、それぞれがローンを利用した場合は、夫婦ともに住宅ローン控除を受けることができます。

控除額は住宅ローンの年末残高の1%です。

住宅ローンの金利水準が下がっている今、支払う金利よりも税金の還付が大きくなるため、一つのメリットと言えます。

メリット③:子育てにかけられる金額が大きい

上でも述べましたが、パワーカップルは他の夫婦よりも教育熱心になる傾向があります。

金銭的な余裕があれば、塾や学習教材に加えて、サマースクールなど子どもに様々な経験をさせることができることができます。

実際に、親の年収が高いことが子どもの学歴に影響するというデータが多く出ており、東京大学が学生向けに行った調査でも、平均世帯年収1000万円以上の家庭の割合が高いことが分かりました。

親の年収が高いほど、教育に使えるお金を多く確保でき、充実した学習環境を用意するのに有利となります。

最後に

「パワーカップル」とは双方がフルタイムで働き、年収総額が平均よりも多い世帯を指すことが分かりました。

税負担や住宅ローン控除、教育費として使える金額が大きいといったメリットがあるとお伝えしましたが、夫婦ともに忙しく働くため、子どもと過ごせる時間が少なくなる可能性があります。

また、双方が自立できる経済環境にあるため、離婚のハードルが他の夫婦よりも下がる可能性があるといったデメリットも知っておきたいところです。

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